1. はじめに
2. 学生の責任と大学の責任
3. Ｗｅｂにおける責任の原則
4. 著作権問題

1.　はじめに

それゆえ、より多くの者が自己の思想・感情をより多くの人により簡便に伝えることができるようになることは、すばらしいことである。今、インターネット、なかでもＷｅｂの普及により、それが実現されようとしている。数年前には、考えられもしなかったことである。もちろん、多数の者が一斉に自己表現をした場合には自己表現の氾濫となり、平均して見た場合に、一人当たりの自己表現が実際に伝えられる相手の数は、それほど多くないことになろう。しかし、それは重要ではない。自己の思想・感情を多くの者に伝達する手段が多くの者に与えられること自体に意味がある。Ｗｅｂによる自己表現機会の拡大は、自己表現機会の平等化であり、それが急激であるという意味で、表現機会の平等化革命と言ってよい。

したがって、インターネットによる新たな表現手段の利用を学生に教えることは、現在の大学にとって重要事項の一つといってよい（注1）。すでにいくつかの大学がその方向で動き出している。そこで本稿では、大学の施設を利用して学生がＷｅｂのページを開設した場合に生ずる問題を検討することにしたい。 問題の発生の根源は、もちろん、次の2点にある。

• 自己表現は、美しいバラの花であるとともに、他人を傷つけるトゲにもなりうる。自動車が文明の利器であるとともに、走る凶器でもあるのと同じである。

• 自己表現といっても、すべての者がすべての類型の表現にたけているわけではない。言葉による表現は、義務教育を通して、大抵の日本人が修得しているが、音楽や画像による表現は、そうではない。人によって得意・不得意がある。得意な者は、表現すべきものを思い浮かべ、そしてそれを表現することにより表現技術がさらに発達する。不得意な者は、表現すべきもの思い浮かべることすらできなくなる。不得意な類型の表現については、他人の表現（著作物）を用いて補おうとする。このこと自体は、肯定すべきである。しかし、創作性のある表現は、表現した者の人格の表れとして、また、財産として保護すべきことに我々は合意し、著作権法を制定している。他人の著作物の無断利用は許されない。

2.　学生の責任と大学の責任

2.1.　ホームページを開いた学生と大学との法律関係

1. 国公立大学の教官ないし私立大学の教員（以下、両者を併せた意味で教員の語を用いる）が有線送信の主体となり、その内容物の一つとして学生の著作物を利用するタイプの法律関係（著作物の利用許諾）。

2. 大学が学生にＷｅｂサーバーの利用を許諾し、学生が掲載する文書の内容を自由に決めることができ、従って、有線送信の主体は学生であると評価できるタイプの法律関係（サーバーの利用許諾）。

• 両者の違いは、まず、学生の著作物の掲載が教員の判断に委ねられているのか、それとも学生に委ねられているか、という形で現れる。この違いは、学生の著作物が他人の権利を侵害している場合に、教員ないし大学がそれを防止するために払うべき注意義務の程度の違いとして現れよう。教員が有線送信者となって学生の著作物をその許諾を得て掲載している場合には、通常の図書出版における出版社と同様な注意義務が課せられよう。他方、大学が学生にサーバーの利用を許諾しているにすぎない場合には、その注意義務は軽減される。どの程度の注意義務を負うかは、これから検討されるべき問題である。

• もし仮にページの閲覧が有料であるとすれば、有線送信している者が料金を収集できるのであるから、料金収集権者は誰かという形で現れよう。しかし、大学の施設を利用したWebのページの閲覧が有料となることは当分ありえないから、この差異は、当分実際上の意味をもたない。

しかし、自由な表現の機会をできるだけ多くの者に与えることが社会の進歩であると考えるならば、学生自身が有線送信者になるようにすべきであろう。問題は、学生が掲載する文書により他人の権利が侵害される危険性を少なくするためには、どのようにすべきかであり、また、現実に学生がＷｅｂに掲載した文書を巡ってトラブルが発生した場合に、大学ないし教員はどのように対応すべきかである。以下では、学生が有線送信の主体となっている場合について議論することにしよう。

2.2.　学生の責任

2.3.　大学の責任

とはいえ、大学生が通常使用しうる他の表現方法（例えば、口頭での表現、ビラや貼紙による表現）に比較してＷｅｂによる表現が、伝達範囲ならびに継続性の点で格段に強力であることを考慮すると、他人の利益（特に、名誉権と著作権）を侵害することがないように啓蒙活動を行うべきことは言うまでもない。

3.　Ｗｅｂにおける責任の原則

しかし、その通信相手の特定性・限定性がなくなれば、通信の秘密としての保護は弱められるべきである。Ｗｅｂでは、不特定多数の者からのリクエストに応じて文書が自動的に送信されるのであるから、Ｗｅｂへの文書の掲載は、公開の場への文書の掲載であり、もはや特定人の特定人に対する通信とはいえない。内容の秘密性は発信者自身が放棄している。そのようなものについて、発信者の身元のみを秘密として保護する必要は小さい。Ｗｅｂによる表現が到達範囲ならびに継続性の点で強力な表現手段であることを考慮すると、Ｗｅｂへの文書の掲載により他人の権利が侵害された場合には、誰が掲載したかが明らかにされるようにすべきである。自己の名誉が害されたり、あるいは著作権が侵害された場合に、加害者を知ることができなくては、損害賠償はおろか、その侵害行為を中止させることもできない。国民がすべてこうした形で他人から攻撃されうるというでは、憲法13条により保障された幸福追求権は、空虚なものとなる。匿名は、無責任な行為を誘発する根源である。Ｗｅｂは強力な表現手段であるから、被害が生じた場合には加害者が誰であるかを特定することができる体制を用意しておく必要がある。サーバーの管理者ないし設置者は、その点について責任を負うものと考えたい（注3）。その責任は、具体的には、次のようになる。

• サーバーの管理者は、身元不明の者にサーバーの利用を許諾すべきではない。
• 身元不明の者に利用を許諾した場合には、その掲載内容については、サーバー管理者が利用者に代わって責任を負う。

3.1.　Ｗｅｂサーバーの利用者の住所の開示

他方、サーバー利用者の有線送信行為により権利を侵害されたと主張する者がその住所氏名を明らかにすべきことを求めてきた場合には、サーバー提供者はこれに応ずるべきである。この場合に、サーバー提供者が利用者の住所を開示しないことは、被害者の裁判を受ける権利を実質的に否定することになる。サーバー提供者が利用者の住所を明らかにしないまま、利用者の有線送信を放置する場合には、これにより生じた損害については、サーバー提供者も不法行為責任を負い、被害者に対して損害賠償義務を負うべきである。

ただ、被害者と自称する者の要求の中には、単なる言いがかりに過ぎないものもあろう。その場合には、サーバー提供者は、それに応ずる必要はない。むしろ、利用者との信義則上の義務として、住所を明らかにしない義務が肯定されよう。とはいえ、具体的な事例がこれにあたるかの判断が微妙で困難な場合もあろう。その場合に、サーバー提供者にあまりにも正確な判断を要求すれば、その問題を避けるためにサーバーの提供自体が中止されることになる。それは、表現の機会の拡大・平等化の観点から望ましいことではない。疑わしい場合には、次のようにすれば、サーバー提供者は責任を免れると考えたい。

1. 相手の住所と氏名を確認する。
2. そうした抗議が来ていること、相手の住所、および利用者が自ら解決できない場合には相手の権利行使を可能にするために利用者の住所を開示する旨をサーバー利用者に通知する。
3. 利用者が自ら解決できないことを確認の上、相手方に利用者の住所を開示する。

3.2.　サーバー提供者のその他の義務

利用者がＷｅｂに掲載した文書を定期的に見て、違法行為が行われていないか監視する義務も認める必要はないであろう。一つの大学で1000を越える学生がＷｅｂに文書を掲載することは、予想の範囲内のことであろう。その内容を精査することは、膨大な手間を必要とし、現実的ではない。

一般的な監視義務は否定すべきであるとしても、違法な著作物の存在を被害者からの抗議あるいは他の者からの通報により知った場合は、どうか。サーバー提供者は、単にサーバーの利用を許諾しているだけであり、その内容については関知せず、被害者にサーバー利用者の氏名・住所を開示すれば、それで責任を免れると言いきれるかが問題となる。サーバー提供者に何らかの責任がかかるとすれば、彼は、責任追及を恐れて、利用者に文書の掲載の中止を求め、それが受け入れられない場合には、サーバーの利用契約を解除する方向に走りやすくなる。それは表現の機会の縮減となろう。その視点からすれば、サーバー提供者の責任は認めない方がよい。

しかし、他方で、違法性が明白な文書が掲載されている場合に、被害者が常に加害者を相手に差止の訴訟を提起するより仕方がないとするのも、問題ではなかろうか。大学内では問題とならないが、たとえば、違法著作物ばかりが掲載されているサーバーができたとして、個々の被害者が個々の加害者を相手に損害賠償などを求めていても、その加害者が無資力であれば、賠償請求は救済にはならない。たとえその加害者が掲載をやめても、次の加害者が出現しよう。やはり、サーバー提供者は、自己のサーバーに違法性が顕著な著作物が掲載された場合には、その掲載を中止させ、他の者の権利が侵害されないように配慮する義務があると考えたい。ただ、サーバー提供者がそのような義務を負うのは、掲載物の違法性が顕著な場合に限られ、その他の場合には、掲載者の住所氏名を被害者に明らかにすることにより責任を免れるとすべきであろう。

サーバー提供者がそのような義務を負うことを認める以上、サーバー提供者は、被害者からの抗議あるいはその他の者からの通報を受け付ける窓口を用意しておくべきであると考えたい。そこまでするのは、いささか大袈裟にも思えるが、

• 一般の図書では出版者あるいは発行者の氏名が明らかにされ、違法文書による被害者は第一次的にはそこに抗議を行えばよいこと
• Ｗｅｂによる情報伝達が通常の図書の場合よりも広範でかつ継続的であり、いったん侵害行為がなされると、深刻な被害が生ずること

3.3.　サーバー利用契約に盛り込まれるべき内容

学生が大学のＷｅｂサーバーに自己の文書を掲載することができる根拠は、当事者間の合意にある。その合意が将来は入学契約の中に含まれることも予想されるが、現在は、入学契約とは別個の合意である。その合意の中で、大学は、どのような利用制限を課すことができ、また課すべきか。

これまでに論じてきたことから、次の内容が盛り込まれるべきである。

• 民事上あるいは刑事上違法な文書を掲載してはならない。違法文書が掲載された場合には、サーバー提供者は、利用契約の解除ないし利用許諾の取消しができる。
• 違法文書に被害を受けたと主張する者が現れた場合には、サーバー提供者は、利用者に通知の上、利用者の住所氏名を明らかにすることができる。この場合には、サーバー提供者は、被害を受けたと主張する者の住所氏名が利用者に明らかになるようにするものとする。
• そして、自己の文書に責任をもたせるために、利用者たる学生に実名を表示する義務を課すことが好ましい。学部や学科学年をも表示させるかは、大学により異なろう。変名の表示を許可する場合には、変名から実名を知ることができるようにサーバー提供者がデータベースを用意すべきである。

• 物品売買の情報
• 刑法により禁止された猥褻物とは言えないが、それに近い図画
• 差別を助長することにつながる文書
• 宗教団体の文書
• 大学の品位を損なう文書

その他については、表現の自由の制限というより、自己表現の機会の限定的拡大と理解して、一応肯定してよいであろう。但し、政治に関する文書の掲載を一般的に禁止することは、学生を政治から遠ざけさせ、主権者としての意識を埋没させることであるとの批判を受けよう。制限しない方がよいであろう。

4.　著作権問題

学生は、営利のためにＷｅｂに文書を掲載するのではない。自己を表現するためである。その場合に、他人の著作物をそのまま掲載することは、自己を他人に置き換えることであり、自己否定につながる。そうした形で他人の著作物を利用することは少ないであろう。むしろ、自分を美しく表現しようとしながら、自分の力だけではそれができずに他人の著作物を補助的に使用すると見るべきであり、それは肯定的に見るべきであろう。

したがって、サーバー提供者がなすべきことは、著作権思想の普及と共に、Ｗｅｂ上で無償で利用することができる各種の素材を収集することではなかろうか。幸いなことに、若者は大らかである。イラストであれ、音楽であれ、録音であれ、自分が得意とする種類の著作物を1つあるいは2つ無償で提供することをいやがらない。教員は、無償で提供してくれる学生の意欲をかきたてるような形で、それをデータベース化すればよい。それがうまくいかなれければ、何らかの研究助成金を得て、学生にアルバイトとしてそうした素材を作成してもらうことである。学生の数は多く、才能のある学生は必ずいる。

学生から提供された作品については、著作者人格権の侵害が起きないような形で有効に利用されるように、著作者の氏名表示や同一性保持について明確な規定を置くべきである。

注

（注2）　著作物をＷｅｂ上で発行したと言っても良いが、ハードディスクにファイルを配置することとの関係で、日本語としては、「発行」より「掲載」の方がわかりやすいであろう。（本文に戻る）

（注3）　同様な問題は、e-mailや newsにも生ずるが、Ｗｅｂとの機能的な差異、ならびに情報伝達の自由（特に、独裁体制下での自由）をも考慮すると、これについてまで身元確認を要求することは行きすぎとなろうか（Ｗｅｂサーバーは、比較的に容易にその所在を突き止められよう）。（本文に戻る）